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青木 克憲; 山中 浩揮*; 渡辺 和彦*; 杉原 弘造
JAEA-Data/Code 2020-018, 45 Pages, 2021/02
JAEA-Data-Code-2020-018.pdf:4.54MB
JAEA-Data-Code-2020-018-appendix(DVD-ROM).zip:6.8MB
日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、深地層の科学的研究(地層科学研究)の一環として、結晶質岩(花崗岩)を対象とした超深地層研究所計画を行っており、瑞浪超深地層研究所(以下、研究所)の研究坑道を深度500mレベルまで展開している。花崗岩には一般的に微量のウランが含まれており、花崗岩地域の坑道内では、通気の状態により坑道内の空気中のラドン濃度が高くなる可能性がある。このため、研究所では研究坑道の掘削や通気方法の変更等に合わせて、適宜、ラドン濃度測定を実施してきた。この測定データは花崗岩地域の地下空間におけるラドン濃度の実測値として貴重なデータと言える。このため、平成22年度から令和元年度までの測定結果を、ラドン濃度に影響を与える坑内通気や気温の情報とともにデータ集として取りまとめ、合わせて実測値に基づいて平衡係数の検討を行った。その結果、坑内のラドン濃度は、季節による坑内と外気との温度差で発生する自然通気の影響を受け夏季は高く冬季は低くなること、また、通気開始時におけるラドンの平衡係数の一時的な上昇は、坑内の粉塵の巻き上げ等によるエアロゾルの増加が原因と考えられる等の知見が得られた。
宮本 幸博; 酒巻 剛*; 前川 修*; 中島 宏
JAERI-Tech 2004-054, 72 Pages, 2004/08
本報告書は、大強度陽子加速器施設(J-PARC)の放射線安全管理設備としてLAN-PLC方式放射線モニタを導入するにあたり機器仕様の標準化を図るため、その標準規格を大強度陽子加速器施設開発センターとしてまとめたものである。LAN-PLC方式放射線モニタは、現場に配置される検出端・測定系とPLCシステムにより構成される放射線監視盤をLANで接続する形態の放射線モニタリングシステムである。本規格を作成するにあたっては、従来規格の拡張及び国際標準規格への準拠という観点を重視した。本規格により、各構成機器について、互換性,保守性及び生産性の向上が期待される。
広田 直樹*; 伯耆田 貴憲; 井上 洋司; 熊田 政弘; 黒沢 義昭; 宮本 ユタカ; 中原 嘉則; 小田 哲三; 篠原 伸夫; 打越 貴子*; et al.
JAERI-Review 2003-021, 68 Pages, 2003/08
JAERI-Review-2003-021.pdf:9.73MB
本報告書は、包括的核実験禁止条約(CTBT)検証制度に関連する放射性核種データ解析研究グループの研究活動について述べたものである。本報告書の主題は、(1) CTBT検証制度の概要,(2) 放射性核種データの為の国内データセンターの準備,(3) 日本における高崎と沖縄の放射性核種監視観測所及び東海の公認実験施設の建設・運用である。また当グループは既に公認実験施設のための国際比較試験への参加を果たしており、本報告書にはその試験結果を示す。さらにCTBT関連技術の環境研究への科学的応用についても言及している。
上野 隆; 松永 武; 天野 光; Tkachenko, Y.*; Kovalyov, A.*; Sukhoruchkin, A.*; Derevets, V.*
JAERI-Data/Code 2002-024, 414 Pages, 2003/01
JAERI-Data-Code-2002-024.pdf:15.11MB
本報告書は、RADEK(The State Enterprise for Region Monitoring of Environment and Dosimetric Control of Ukraine)による環境モニタリングから得られたデータの一部と日本原子力研究所とCHESCIR (Chernobyl Science and Technology Centre for International Research)間の研究プロジェクト(1992年から1999年)で実施された野外観測から得られた環境特性の記録を編集したものである。これらのデータは、特に原子力事故後の陸上及び水環境へ放出された放射性核種の移行を調査するために実施されたプロジェクトの研究項目(Subject-3)で得られた成果の基礎をなすものである。
柴田 勝之; 蛯沢 勝三; 阿部 一郎*; 久野 哲也; 堀 貞喜*; 大井 昌弘*
Proceedings of 12th World Conference in Earthquake Engineering (CD-ROM), 8 Pages, 2000/01
原研では、科学技術庁の「地震総合フロンティア研究」の一環として、地震観測ネットワークによる地震動観測データを利用して、震源及び地震動パラメータを迅速に推定する「地震情報緊急伝達システム」の研究開発に着手した。システムの主な機能は次の通り。ネットワーク間の異なるフォーマットの一元化機能、地震波形のノイズ・ドリフト等への対応機能、震源パラメータを1分以内で断層パラメータを2分以内で推定する機能、表層地盤の非線形性や基盤の不整形性を考慮した地震動パラメータ推定機能。また、時空間的に常に更新され、平常時、緊急時を通して常に活用されるような地理情報システムとのインターフェースを検討する。システムの機能は、兵庫県南部地震で得られた地震動データや地盤データを用いて検証する。また、開発地震動推定手法を原研東海研周辺地域に適用し、想定大地震による地震動分布を把握するため、同地域の地盤データベースを整備中である。本報では、これらについて述べる。
高野 誠; 小田 哲三; 西村 秀夫; 安達 武雄
核物質管理学会日本支部第20回記念大会論文集, p.100 - 105, 1999/11
CTBT(包括的核実験禁止条約)は、地球上のすべての核実験を禁止するとともに、国際監視システム(IMS)で測定されたデータを国際データセンター(IDC)及び国内データセンター(NDC)で常時、解析・評価を行い、核実験が疑われる場合には、引き続いて現地査察を発動できる。IMSは核爆発に伴う振動、すなわち地震微気圧振動、水中音波を検知するものと、核爆発に伴う核分裂生成物を検知するものとがある。国内では既存の地震観測所のほか、大気中の核分裂生成物を検知するための放射性核種監視施設を高崎と沖縄に設置準備中であり、また微量放射性物質の核種組成を分析する公認実験施設を準備している。本報では、IDCから送信されるIMSデータのうち放射性核種監視データを受信・解析・評価するためのNDCに関し、必要とする機能、システム構成及び開発課題について概説する。
高橋 博樹; 新井 信義; 山本 和喜; 頼経 勉
JAERI-Conf 99-006, p.125 - 130, 1999/08
JRR-4では、1996年2月から1998年5月にかけて、高濃縮燃料から低濃縮燃料への炉心改造作業を行った。この改造工事の一環として、計測システムと主制御盤の更新を行い、それにあわせて新たに運転支援システムを設計・製作した。このシステムは、運転員の負荷軽減、誤操作防止、利用者へのデータ提供などを目的としている。このシステムの開発により、一括集中監視、運転の一部自動化、データ管理などが実現された。また、冷却計測制御系統のコンパクト化もされた。
長谷川 幸弘*; 中村 幸治; 白井 浩; 濱松 清隆; 原田 裕夫; 菊池 満; 中田 義弘*
日本原子力学会誌, 41(1), p.48 - 56, 1999/00
被引用回数：2 パーセンタイル：21.17(Nuclear Science & Technology)トカマクプラズマのエネルギー閉じ込め性能の改善研究及び電磁流体力学的不安定性の安定化研究に不可欠な磁気流体平衡のデータベースを生成するため、専用の最新高速ワークステーションと平衡計算を高速に処理するために最適化した並列計算法を用いて、JT-60の実験放電と同期して高速でデータ処理を行うシステムを開発した。この高速処理システムはショット間で平衡計算を全て終了する能力を持っている。最近のショットの平衡データベースを自動的に保存する大容量補助記憶システムと動画モニターを連動させることにより、JT-60のオペレータが次のショットの放電制御パラメータを決定する際の有用な情報を提供している。本報では、JT-60実験における本システムの性能を報告する。
岡 潔; 角舘 聡; 瀧口 裕司*; 阿向 賢太郎*; 田口 浩*; 多田 栄介; 尾崎 文夫*; 柴沼 清
Fusion Technology 1998, 2, p.1701 - 1704, 1998/00
核融合実験炉(ITER)では、D-T燃焼により炉内機器は放射化されるため、遠隔機器による保守・交換作業が必要となる。これら遠隔機器のうち、炉内に軌道を敷設する軌道・展開装置、ブランケットを取扱うビークル型マニピュレータ、また、炉内底部に設置されるカセット式ダイバータの搬送装置に関して、実規模大のモックアップ試験装置がそれぞれ製作されている。今回、これらの遠隔機器を操作するうえで重要となる、遠隔機器全体の計測・制御装置の概念設計及びモックアップ試験時の計測システムの製作を行った。各遠隔機器は階層構造化され、それぞれの制御システムの統合化を目指した設計がなされ、計測システムは、データ収集装置、映像制御装置、3次元画像モニタリング装置等の開発を行い、これらの性能評価と設計の妥当性を確認した。
松井 浩; 渡辺 宏道*; 国分 守信
JAERI-M 8757, 41 Pages, 1980/03
放射線管理データを解析する場合、種々のデータが分布則に従っているかを決定することは重要なことである。それぞれのデータの従う分布則を判別する一つの方法として、種々の確立紙上における異なる分布関数グラフの形状を把握することにより、分布則を定性的に判別する方法を検討した。特に、利用し易い対数正規確立紙上でのグラフの形状およびデータの統計処理過程で得られる情報をできる限り利用して分布則を確定する方法を示した。
村上 冶子*; Sun, D.*; Oroza, C.*; 関 暁之; 三上 智; 武宮 博; 斎藤 公明
no journal, ,
本研究では、空間線量率のモニタリングの場所を最適化するための手法を開発している。それは、(1)セシウムの移動と分布に影響を与えることが知られている環境の条件にあわせてモニタリングの場所を変化させるためのガウス混合モデル、および(2)領域全体の空間線量率の不均一性を捉えるためのガウス過程モデルに基づいている。
寺田 宏明; 永井 晴康; 都築 克紀; 門脇 正尚
no journal, ,
To evaluate the environmental impacts and radiological doses to the public due to the Fukushima Daiichi nuclear power station accident, the source term of radioactive materials discharged into the atmosphere has been estimated and updated by Japan Atomic Energy Agency. The source term was reversely estimated by environmental monitoring data and atmospheric dispersion simulations mainly using the Worldwide version of System for Prediction of Environmental Emergency Dose Information. In the latest estimation in Terada et al. (2020), we refined the source term and improved the dispersion simulation with an optimization method based on Bayesian inference. This optimization improved not only the source term but also the wind field in meteorological calculation by feeding back comparison results between the dispersion calculations and measurements of radionuclides. By expanding this optimization method for more wide range of spatial scale, we have enabled to estimate the source term by comprehensively comparing multi-scale dispersion calculations for local to hemispheric regions and various environmental monitoring data acquired over a wide area from the vicinity of a site to the hemisphere.
寺田 宏明
no journal, ,
To evaluate the environmental impacts and radiological doses to the public due to the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident in 2011, the source term of radioactive materials discharged into the atmosphere has been estimated and updated by Japan Atomic Energy Agency. The source term was reversely estimated by environmental monitoring data and atmospheric dispersion simulations mainly using the Worldwide version of System for Prediction of Environmental Emergency Dose Information, WSPEEDI. Just after the accident, the temporal variation of the release rates of I-131 and Cs-137 were estimated by using highly limited environmental monitoring data. Subsequently, the source term has been re-estimated by the usage of additionally opened monitoring data and the improvements of the atmospheric transport and deposition model (ATDM). In the latest study (Terada et al. 2020), we refined the source term and improved the dispersion simulation with an optimization method based on Bayesian inference. The estimated source term and spatiotemporal distribution of radionuclides reconstructed by the ATDM were used for evaluation of the doses to the public in the United Nations Scientific Committee on the Effects of Atomic Radiation (UNSCEAR) 2020 report.
